地盤と地盤補強
ソニー銀行とDeNAがおもしろい企画を発表しましたね。日本プロスポーツ界初となる「住宅ローンナイター」を開催、“働くお父さん応援企画”として実施されるもので、住宅ローンを抱える２０歳以上の男性限定で、内野指定席全席が半額となる。ローンの証明書類の提示などは必要なく、当日券売り場で“笑顔”を見せればＯＫ、と粋な（？）計らいです。他の企業も同調して何かやってくれないですかね、例えばホテルの宿泊が半額とか、レストランの食事が半額とか、住宅ローンの返済のために我慢しているものを満喫できるようなサービスをどこかの企業さんお願いします。
弊社へ住まい探しをご依頼いただくお客様からは、地盤の強度については必ずと言っていいほど質問を受けます、大災害が起きるたびに一般の方でも地盤の強度については関心が強くなります。
本ブログでも過去に何回か取り上げさせていただいていますが、地盤は強固である事にこしたことはありません。しかし地下が全て岩盤になっているような宅地にはめったにお目にかかることはありませんし、購入前から地盤の情況（地耐力）を公表して販売しなければいけないというルールも存在しないので「運まかせ」に近い状況になっています。
行政が公表する地盤に関するデータや、民間企業が公表したり販売したりするデータは存在しますが、地盤強度に関してはピンポイントで建物直下を調査しないと意味をなさないのであくまでも参考データとしてしか用いることはできません。
購入者としてはそのようなデータや、地名から連想される過去の情況（田・水・沼などは要注意）、古地図などでの事前の調査で自己防衛するしかありません。
そのうえで購入した土地は、あらためて地盤調査をします。調査の方法は、スウェーデンサウンディング方式・表面波探査・標準陥入試験など多種ありますが、通常は建築会社の指定する方法で行われます。そのうえで計画する建物の重量・構造・形状等によって地盤補強の必要性を判断します。
懸念されるのは“過剰品質”です。建築主は当然に「せっかくだからきちんと作ってもらいたい。」と考えます、残念なことにその心理につけ込み必要のない工事を勧める建築会社が存在するのも事実です、最低でも数十万円もする工事を大した理由もないのに“させられない”ように注意しなければいけません。
といっても、難解な構造や強度に関して一般の方が理解することはたぶん無理なので、信頼できる建築業者を選ぶことが重要でしょう。建築を頼むかもしれない会社に「あなたの会社で家を建てる場合の地盤補強を行う率は何％ですか？」と聞いてみてください、「今はほとんどの場合、地盤補強しますね～。」と笑顔でしらっと答えるのなら、私でしたら“過剰品質”を疑います。
「なでしこ」は期待通りの結果を出してくれました、今夜の男子もきっと続いてくれるでしょう。
