銀行の返済負担率は絶対に盲信してはいけない。
昨夜の男子サッカー、エジプト戦は期待以上の結果で応えてくれました、ここまで来れば、男女アベックで「金」を・・・というのは期待しすぎですかね？
住宅ローンを借入する時に、金融機関による審査があることは皆様ご存知のことと思います。ではその審査内容はどのような事を審査するのかというのは、各金融機関によってそれぞれ独自に決めています。
国土交通省の調査によると、
① 返済時の年齢 ９９．３％
② 借入時の年齢 ９７．５％
③ 返済負担率 ９７．３％
④ 勤続年数 ９６．０％
⑤ 年収 ９５．８％
以上の結果です、ほぼ全ての金融機関が年齢と収入は審査の絶対条件としている様子です。裏返して言えば、その部分でチェックされれば一発でアウトということでしょう。
ただし、③の返済負担率については、申込人（住宅ローンを借りる人）自身でコントロールすることができます、金融機関ごとに返済負担率の基準がありますから、その基準以下におさめれば良いのです。しかしながらその基準以下におさめても融資を否認されることがあります、審査そのものは総合的に判断され、否認の場合、通常はその理由を開示してくれないので、真相は闇の中です。
返済負担率（返済比率やローン返済率ともいう）は、私見ですが一般的に考えれば、「収入に対してこんなに高い割合にしてもいいの？」と疑問に思います。例えば、フラット35の場合、年収が400万円以上の場合だと返済負担率は３５％まで可となっています、その場合は毎月の返済額が11万円ほどになります。庶民感覚ではとうてい無理ではないですか？
以前の住宅金融公庫の時代、返済負担率は２０％以内とされていました。それが金融の自由化と、民間の金融機関の相次ぐ参入で競争が激しくなり“借り易さ”を提供するあまりに返済負担率の上昇につながりました。
このような経緯で負担率が上げられてきていますので、もともと信用のできない基準なのです。その信用できない基準よりも自らが導き出した基準に基づいて返済額は決めるべきでしょう。
